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「健全な経営」ができているかの判断方法とは

コラム
経営の舵取りが難しくなったと言われる昨今

実感している方も多いかと思いますが、昨今は、以前と比較して、経営の舵取りが難しくなったと言われています。これは簡単に言えば、「以前と同じやり方でやっていても上手くいかなくなった」という意味であることが多いのではないでしょうか。ちなみに、この主因は、戦後の高度経済成長に支えられていた頃の「価値観」や「やり方」をベースとしているところにあるように思われます。ただ、これだけ変化のスピードが速く、その度合いも大きなものとなってくると、人々の考え方も変わってきますし、それに伴って、有効な「セールス・マーケティング」「人や組織のマネジメント」も変わってきます。

具体的にどのようなことが起こっているのか?

例えば、「売上」の問題。売上を上げるためには、「見込み客へのアプローチの仕方」「顧客の課題・ニーズを正確に把握する力」「顧客課題・ニーズを踏まえた提案力(≒商品力)」「受注後のフォロー体制」など、それぞれの場面において然るべき取り組みが必要になってくるわけですが、それらが市場ニーズ(≒時代)に合っていなければ、売上は厳しいものになってしまうでしょう。

また、「人材マネジメント」の問題。ここ最近は、過労死の問題が改めて取り上げられていますが、「企業の人材に対する考え方」「日々のコミュニケーションの取り方」「目標管理の仕方」など、これらも市場の変化(時代の変化)とともに求められていることが大きく変わってきており、その変化に応じた取り組みを行っていかなければ、人材の疲弊や流出を招くということが多々あります。これらはあくまで一例に過ぎませんが、次々と起こる変化に対応し続けなければ、さまざまな歪みが生じてくることとなり、あるとき、それが大事に至ってしまわないとも限りません。

社外(第三者)の目に触れさせることで浮き彫りになる「改善点」

前述のような、いわゆる「歪み」が目に見える形で生じてくると、その要因となっている問題(改善点)を比較的容易に認識することができるわけですが、そのような状況・事態に陥るまでの時期において、その「改善点」を、その組織内にいる人たちだけで見つけることは、一般的に難しいものです。「ある組織内での常識」は「別の組織(外の世界)での非常識」ということは、一般的によく言われる話ですが、いずれの組織も、ある価値観(考え方)によって運営されており、仮に「改善点(変わるべきポイント)」があったとしても、その価値観(考え方)を常識とする人たちだけではそれを発見(認識)できない、ということが往々にして起こります。これはある意味仕方のないことで、「そういうもの」として捉えることが肝要だと思います。だからこそ、他の組織で成果を挙げてこられた人など、社外(第三者)の目を社内に入れることが極めて有効です。転職経験のある方や社外取締役、顧問などという形で、それまでとは異なる組織に関わられたことのある方なら、より強く感じているかと思いますが、組織が変われば驚くほど価値観(考え方)も異なっているものです。したがって、然るべき社外(第三者)の目を有効活用し、その組織にそれまで存在しなかった価値観(考え方)を採用していくことによって組織再生(経営の健全化)を図れる可能性が十分に出てきます。実際に、経営破綻後に外からトップを招き、その後、企業再生した事例も複数あったりするなど、多くの方がその有効性を既にご存知ではないでしょうか。

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