「顧問」と聞くと、「定年後の名誉職」、というイメージが強い方も多いかもしれません。しかし、40～50代前半の年齢で顧問職を引き受ける方も徐々に増えてきています。その背景として、昨今では、事業展開のスピードの速さや専門性の高さが必要となる一方で、それを担う人材を社内で迅速に調達することが難しくなってきているからです。
それを補うために「専門性の高い知識をもった人材からのアドバイスが欲しい」、「アドホック的な仕事をいくつか手伝ってほしい」、といったニーズから、特定領域に高い専門性もしくは人脈をもっている方を顧問で招き、ある時期一緒にビジネスを推進するケースが増えてきています。
また、知人の伝手で声がかかることが多かった顧問ですが、このところ顧問登録サイトや顧問の紹介業も活況となっており、顧問を探す企業と顧問をやりたい人材が出会う機会も増えてきています。
そんな中で実際に「顧問をやってみませんか」と声がかかったら…。心得ておくべきことはあるのでしょうか。

ではここで、顧問歴半年弱の51歳男性の実例を紹介します。
この方は大学卒業後、数社にまたがって、紙メディアとWebメディアの編集・広告・営業を一通り経験し、立ち上げも経験してきた方でした。40代後半で在籍していた会社が業績不振で辞めざるを得なくなり、なんとか人材系企業の執行役員として転職しました。しかしながら、ふと考えたときに「これが自分のやりたい仕事なのか」と思い直し、自分が専門的に携わってきた紙かWebのメディアの世界で経験を生かせないものかと考えました。
そんな話を過去一緒に仕事をしてきた人たちに話したところ、アドバイザーの話をもらい、顧問登録サイトの話も聞いて登録してみたところ、4社の顧問の話をもらうに至り、まずはやってみることにしました。
引き受けた顧問の依頼内容は大きく2つ。1つ目は現在もっている知見の提供、2つ目は適切な人脈の紹介です。
また、顧問を引き受けてから半年が経過しようとしているところで思うことは、大きく2つだそうです。

前述のように、顧問を長く続けようと思うなら、目に見える成果をあげることが大切です。そのためにはご自身の経験のアウトプットだけでは枯渇してしまいます。
顧問はある領域での知見や考え方のフレーム、または人脈を必要とされていることが多いので、質問されたり意見を求められたりしたら、それに対して精度の高い回答をせねばなりません。仮に、それがその時点で即答できないのであれば、自分で調べるなり、自分より専門性の高い人や事情通に教えてもらって、回答することが必要です。つまり、顧問として長く必要とされるためには、自分が蓄えてきた知識や経験にあぐらをかくのではなく、常に新しい知識や情報をインプットしていくという学びの姿勢が大変重要ということになります。